健診システムとは、医療機関で行われる健康診断、人間ドック、特定健診などの健診業務をサポートするソフトウェアの総称です。健診の予約から受診者来院後の結果入力、その後の結果報告書出力や企業や健保への請求書発行、データ出力、さらには精密検査対象の方のフォローなど、健診業務をトータルサポートするシステムです。
健康診断や人間ドックは大規模な健診センターや病院などの大規模医療機関でしか対応していないと思われがちですが、クリニックや小規模病院などの小規模医療機関でも行われています。
健診業務の運用にあたっては、システム導入が望ましいです。
特に大規模医療機関では健診システムを自施設用にカスタマイズし活用されています。
その一方で、小規模医療機関での普及率（導入率）はまだまだ低い状況です。
最近ではクラウドにも対応した健診システムが発売され、小規模医療機関向けとして広まりつつあります。
メリット1️⃣ 業務効率向上（予約業務軽減、報告書作成を楽に）
健診において重要な「予約管理」を健診システム上で行えるようになります。
ノートなど紙に手書きする必要がありません。
また、結果報告書の手書きも無くなるため、業務効率が大幅に向上します。
メリット2️⃣ 検体検査結果の転記が不要
細かく似たような数値の多い検体検査結果の転記は非常に大変です。
これらは、検査センターから提供される検体検査結果データを取り込んで転記の必要が無くなります。
メリット3️⃣ 請求書を出せる
企業健診など行う場合、請求書発行は必須です。
また、これらを手書きしたり、表計算ソフトへ作成するのは間違いの元です。
受診した人数に応じた企業向けの請求書を作成できます。
メリット4️⃣ 自動で判定できる
健康診断・人間ドックでは「判定」が必須です。
人間ドック学会などで設定基準した判定通りに数値や症状を判定する必要があります。
結果区分や所見文章などを自動で処理できるようになります。
メリット5️⃣ ミスを未然に防ぐ！
例えば、身長170cmのところを身長1700cmと書いてしまったら！？
そういったミスも未然に防げます。
人為的なミスを無くすことで、見直し時間が減り、報告書を早く提出できます。
デメリット1️⃣ システムに慣れる必要
操作するにはパソコンやソフトウェアの使い方に慣れる時間が必要です。
このため、慣れるまでは業務が滞ることも予想されます。
インストラクタを派遣したり、遠隔で支援してくれるメーカーも多くあります。
運用までのサポートがあると安心です。
デメリット2️⃣ 健診システムに運用をあわせる必要
紙記入でなくなる場合、これまでの手順では業務が行えなくなります。
ソフトウェアの手順に合わせて業務を行う必要があります。
多くの医療機関で導入されているシステムであれば、その運用手順に合わせた業務に変更していくことが望ましいです。
デメリット3️⃣ 運用コストが必要
健診システムは導入費用に加え、月々のランニングコストも必要です。
ただし、安価であれば良いというものではありません。
しっかりしたサポートがないと運用できないので、その分もコストとしてはかかります。
デメリット4️⃣ 受診者が持参する紙の帳票に対応できない
他所から来た受診者で法定様式の紙帳票を持参されるケースがあります。
この場合は追記の必要があるため、そのままでは対応できません。
受診者の所属期間なども踏まえ、システムから出力した帳票も手渡す場合があります。
色々な健診システムがある中、やはり自施設にあったシステム選びが大切です。
ポイント1️⃣ 健診件数に応じたシステム選び
健診システムにはクリニックや小規模病院向きに開発されたシステムから、巡回健診バスを何台も保有するような大規模健診センター向けのシステムまで、その種類は多岐に渡ります。
もちろん、年間1,000人ほどの受け入れをされているクリニックには、大規模健診センター向きのシステムはおすすめできません。
ポイント2️⃣ 企業ごとの要求内容に対応
一言に健診と言っても、企業ごとに必要な報告項目は変わります。
検査項目の固定された帳票しかない健診システムでは項目変更に対応できません。
また、契約内容を変更できないシステムでは請求書がそのままでは使えません。
ポイント3️⃣ 導入と運用の費用
健診件数が数百件〜数千件のクリニックや小規模医療機関には、カスタマイズを必要としないパッケージの健診システムが適しています。
パッケージシステムであれば価格は抑えられ、使い方も統一されているのでサポートも受けやすくなっています。
カスタマイズを前提とした健診システムの場合、初期費用だけは安くても、カスタマイズ費用やその後の運用にかかる費用も高額になります。
ポイント4️⃣ 特定健診への対応
2008年に開始された「特定健診（メタボ健診）」への対応が必須です。
特定健診では受診結果をまとめて「XMLデータ」で保険者へ提出する必要があります。
このデータは特殊なもので、表計算ソフトなどで編集できるものではありませんから、健診システムでの対応が必要です。
ポイント5️⃣ 法改正への対応
定期健康診断の内容を定めた「労働安全衛生法」や上記の「特定健診」は、その方法や内容がレセプトのように定期的に見直されます。
そのため、健診システムは定期的な「法改正対応（バージョンアップ）」が必要となります。
この法改正対応もカスタマイズの多く入ったシステムでは高額になります。
できるだけ保守費用＋αで対応できるベンダーを選択してください。