電子カルテは医療情報の電子化を促進するシステムです。
患者の医療履歴、診療記録、処方箋、検査結果などをデジタルで記録・管理・共有します。
これにより、医療提供者は迅速かつ正確な情報にアクセスし、患者への適切な治療を提供できます。
多くの診療科や部門を抱える大規模病院では、看護記録や各診療科に特化した機能が求められます。
一方、クリニックや小規模病院の電子カルテは、大規模病院と比較してシンプルな機能であることが一般的です。
特に入院機能の無いクリニックでは、診療情報の記録と診療報酬（レセプト）処理に特化しています。
健診システムは健康診断や人間ドックの結果報告書作成を目的としたシステムです。
報告書作成だけでなく、契約先へのデータ提出や費用請求まで行えるものもあります。
省力化により、短期間で結果を返送できます。
健診システムとは 〜健診システムを導入するメリット・デメリット〜
大規模施設、小規模施設に関わらず、システムを利用する目的は同じです。
しかし、クリニックなどでは大量の受診者を受け入れる施設は多くありません。
費用対効果の観点からも、独特の機能や多大な情報処理能力は不要です。
これに対し、健診システムは結果報告書の作成が主な利用目的です。
電子カルテは各種データ取り込みの他、他システムと連携します。
健診システムは健診部門において電子カルテと同等の機能を求められるため、診療に関する情報連携機能を搭載しています。
ですが、レセプト（診療報酬）の計算はできませんので、電子カルテの代わりにはなりません。
実際にその機能を確認すると、表計算ソフト（Excelなど）と似たようなインターフェイスに入力するものが多いようです。
結果等の入力は「電子カルテの付随機能」ということで医師が入力されています。
また、費用請求に関してもレセコンで自費登録して発行される場合が多くあります。
このため、受診者に対してはレセプトで発行される請求書と同じ様式で提供されます。
受診者の多くは当日、結果報告書を持ち帰ることを希望されるため、診療で忙しい医師は急いで「手作業で」報告書を作成しなければなりません。
受診件数が少なければ問題無いかもしれませんが、企業契約などには対応できません。
したがって、電子カルテは一時的に健診システムの代わりをしますが、その範囲は限定的と言えます。
健診業務では予約管理、結果報告書作成、請求書発行、請求（売上）の管理が重要です。
また、企業と契約して健診を受け入れる場合、多人数の情報を一括して処理する機能が必要とされます。
搭載されている機能を上手く使い、結果処理などを迅速に行う必要があります。
これは大規模施設でも、クリニックや小規模病院でも共通の命題です。
健診業務を行う上で、十分な機能を搭載した健診システムが必要です。